リフォームの坪単価4つの変動要因と費用節約術とは

公開:
2024.09.20
更新:
2024.09.18

リフォーム費用

リフォームの坪単価4つの変動要因と費用節約術とは

リフォームを検討している方の中には、どのくらいの費用がかかるか気になっている方もいることでしょう。

リフォームは坪単価という考え方でいくらくらいの費用がかかるかを算出します。坪単価はさまざまな要因で変動するため、どのような要因で変動するのか、少しでも費用を抑えるためにはどうすればいいのかを事前に把握しておくことが大切です。

この記事では、坪単価とは何なのか、坪単価が変動する要因、リフォームの坪単価の相場、費用を安く抑える方法などについて解説します。

LIXIL不動産ショップでは、物件の購入からリフォームまでワンストップでサポート。 実際のリフォーム事例も掲載していますので、興味のある方はぜひご覧ください。

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そもそも坪単価とは

坪単価とは、土地や建物といった不動産の価格を面積当たりで表した単価です。日本では、面積の単位として坪がよく使用されており、1坪は約3.3平方メートルに相当します。

坪単価は「不動産の総価格÷面積(坪)」で算出します。仮に、総価格が3,000万円、面積が100坪の場合は坪単価が30万円です。

坪単価は不動産の価格を比較する際に便利な指標で特に土地取引や建物の購入の際に広く使われます。また、リフォームでも使用されます。

リフォームの坪単価4つの変動要因

リフォームの坪単価は以下の4つの要因で変動します。

  • ❖ 一戸建てかマンションか
  • ❖ 面積
  • ❖ 設備・内装
  • ❖ 築年数

それぞれの変動要因を詳しく見ていきましょう。

1. 一戸建てかマンションか

一戸建ての場合は、外壁や屋根の補修、庭の整備などが追加されるため、坪単価が高くなる傾向があります。一方、マンションの場合は、共用部分の管理が管理組合によって実施されることで、リフォーム範囲が室内に限定されるため、坪単価が比較的低く抑えられることが多いです。

さらに、一戸建ては自由度が高く、個別にニーズに対応しやすい反面、マンションは規制や制約が多いため、リフォームの自由度に影響を及ぼし、それが価格に影響する可能性があるので注意が必要です。

2. 面積

一般的に面積が広いほど坪単価は低くなる傾向があります。これはリフォームにかかる材料費や労働費などが面積に比例して増える一方で、一定の固定費用が分散されるためです。

また、面積が広ければ一括発注による割引が提要されることも多く、コスト削減につながります。このため、面積はリフォームの坪単価に大きな影響を与える重要な要素とされます。

3. 設備・内装

高級なキッチンやバスルームの設備、豪華な床材や建材を選ぶと坪単価は上昇します。一方、標準的な設備や素材を使用するとコストを抑えることが可能です。

また、最新の省エネ機器やスマートホーム機能の導入も費用に影響します。設備や内装の選択はリフォームの総合的な美観や機能性を左右するため、予算とのバランスを考えながら慎重に選ぶことが重要です。

4. 築年数

築年数が古い建物は、構造の劣化や配管・電気設備の老朽化が進んでいることが多く、大規模な補修や更新が必要になるため、坪単価が高くなる傾向があります。特に耐震補強や断熱性能の改善が求められる場合、追加費用が発生します。

新しい建物では、これらの大規模な補修が不要なため、坪単価を比較的低く抑えることが可能です。築年数もリフォーム計画を立てる際に考慮すべき重要な要素です。

リフォームの坪単価相場【一戸建て・マンション編】

ここからはリフォームの坪単価相場がいくらくらいなのかについて詳しく解説します。

まずは一戸建てとマンションについて比較してみましょう。

一戸建ての場合

一戸建てのリフォームの坪単価相場は20~60万円程度です。

一戸建てのリフォームでは、屋根や外壁、耐震工事などの屋外のリフォームを含む場合が多く、マンションと比較してリフォームの坪単価が高くなる傾向があります。

マンションの場合

マンションのリフォームの坪単価相場は10~40万円程度です。

マンションのリフォームには屋外のリフォームを含みません。そのため、一戸建てよりリフォームの坪単価が低くなる傾向にあります。

マンションでは、自分のためではなく、賃貸として貸し出すためのリフォームも多くいことから最低限のリフォームで済ませる方も多いことが、統計として一戸建てよりも坪単価の相場が安い要因と考えられます。

リフォームの坪単価相場【面積別編】

リフォームの坪単価相場【面積別編】

一戸建てとマンションの坪単価相場について面積別に比較してみましょう。

一戸建て

一戸建ての面積別の坪単価相場は以下の通りです。

  • ❖ 10~20坪(33~66㎡):20~60万円程度
  • ❖ 20~30坪(66~99㎡):20~60万円程度
  • ❖ 30~40坪(99~132㎡):20~50万円程度
  • ❖ 40~50坪(132~165㎡):30~40万円程度

基本的には面積が大きいほど坪単価が安くなる傾向があります。

マンション

マンションの面積別の坪単価相場は以下の通りです。

  • ❖ 10~20坪(33~66㎡):20~30万円程度
  • ❖ 20~30坪(66~99㎡):10~40万円程度
  • ❖ 30~40坪(99~132㎡):10~40万円程度
  • ❖ 40~50坪(132~165㎡):20~30万円程度

高くても30~40万円程度と、マンションには一戸建てのように面積が大きいほど坪単価が安くなるという傾向はあまり見られません。

リフォームの坪単価相場【設備・内装編】

リフォームの坪単価相場【設備・内装編】

リフォームの坪単価相場について設備・内装別に比較してみましょう。

リビングダイニングの費用相場

リビングダイニングの費用相場はリフォームの内容によって異なります。例えば、クロスの交換のみであれば坪単価3,000円程度と安く済みます。

しかし、フローリングの交換、間取りの変更といった大規模な工事が必要な場合、内装材のグレードによって費用が大きく違ってくるので注意が必要です。

キッチンリフォームの費用相場

キッチンリフォームの費用相場は50~300万円程度と言われています。一般的なキッチンは2坪前後なので、坪単価は25~75万円程度です。

システムキッチンにする場合は坪単価50万円以下が目安、水道の配管工事が入る場合には坪単価が50万円を超えるので注意してください。

風呂・浴室リフォームの費用相場

風呂・浴室リフォームの費用相場は100~200万円程度と言われており、キッチンリフォームとほぼ同様です。一般的な浴室は「0.75坪」「1坪」「1.25坪」「1.5坪」の4パターンです。

平均値を1.125坪とすると、坪単価は44~130万円程度です。ユニットバスから新しいユニットバスに交換する一般的な工事であれば50~80万円程度で済みます。一方で、ジャグジーや浴室乾燥といった機能面の充実を図る、窓を増やすといった追加工事を行う場合や浴室が広い場合には130万円以上かかるでしょう。

洗面所リフォームの費用相場

洗面所リフォームの費用相場は20~50万円程度と言われています。一般的な洗面所は1~1.25坪前後なので、坪単価もおおよそ同じと考えて問題ないでしょう。

最低限の機能を有するシンプルな洗面台であれば10万円程度でのリフォームが可能です。洗面台の入れ替えに伴い、配管や床の工事を必要とする場合は少し高額になりますが、100万円を超えるケースはまれでしょう。

トイレリフォームの費用相場

トイレリフォームの費用相場は20~50万円程度と言われており、洗面所リフォームとほぼ同様です。一般的なトイレは0.4~0.5坪前後なので、坪単価は40~100万円程度です。

ただし、和式から洋式トイレへの変更、トイレの間取りを広くする工事などを行う場合は100万円以上になる可能性もあります。なお、便座を交換するだけであれば10万円以下でリフォームできます。

設備や内装に関わるリフォームの費用相場については、こちらの記事で詳しく解説しています。気になる方はぜひご覧ください。

リフォーム費用の相場は?費用の抑え方や後悔しないコツも解説

リフォームの坪単価相場【築年数編】

リフォームの坪単価相場【築年数編】

リフォームの坪単価相場は17~60万円程度です。築年数別に費用相場がいくらなのか比較してみましょう。

築年数5年の場合

築年数5年の建物におけるリフォームの費用相場は7~10万円程度です。

築浅物件のリフォームではクリーニングや畳の表替えがメインで、多額の費用がかかるということは基本的にありません。

築年数10年の場合

築年数10年の建物におけるリフォームの費用相場は10~150万円程度です。

築年数5年と比較して修繕ポイントが増えるため、費用が高額になります。分譲マンションの場合はクロスや温水洗浄便座などの交換で済みますが、一戸建ての場合は外壁や屋根に傷みが生じることでその修繕費用がかさむ点に注意してください。

築年数15年の場合

築年数15年の建物におけるリフォームの費用相場は60~270万円程度です。

築年数が15年を経過すると水回りの経年劣化が進んでおり、洗面台・ユニットバス・給湯器などの取り換えで費用がかさみやすいです。一戸建てで160~270万円程度、マンションで150万円程度が相場と思っておきましょう。

築年数20年の場合

築年数20年の建物におけるリフォームの費用相場は150~380万円程度です。

築年数が20年を超えてくると水回りを中心とした大規模なリフォームが必要になることが多いです。それらを踏まえると、一戸建てで270~380万円程度、マンションで150~270万円程度になると考えておきましょう。

築年数25年以上の場合

築年数25年の建物におけるリフォームの費用相場は270~490万円程度です。

内外装の修繕に加えて、家族構成の変化などで建物の間取りを変更するケースも少なくありません。それらの費用がかさむことで、一戸建てで390~490万円程度、マンションで270~340万円程度と予想されます。

リフォーム費用を安く抑える方法

リフォーム費用を安く抑える方法

リフォーム費用は高額になるため、費用を抑えたいと考えている方も多いでしょう。その際には以下の3つの方法に取り組むことで、費用負担を抑えることが可能です。

  • ❖ 優先順位を決める
  • ❖ 設備や内装のグレードを考える
  • ❖ 補助金の活用

それぞれの方法を詳しく見ていきましょう。

優先順位を決める

限られた予算内で満足のいくリフォームを実現するには、最も必要な部分や譲れないポイントを決めて予算を集中させることが重要です。

例えば、キッチンやバスルームなどの設備更新を優先し、内装デザインやインテリアは費用を抑えるといった工夫が挙げられます。具体的には、DIYによって対応できる部分を増やす、安価で質の良い素材を選ぶことが効果的です。

リフォームを段階的に進めることで一度に大きな出費を避けることも可能です。優先順位をしっかり設定し、予算配分を計画的に行うことで、納得のいくリフォームを実現できるでしょう。

設備や内装のグレードを考える

坪単価を変動させる要因で、面積や築年数は変更できませんが、キッチンやフローリング材などのグレードは調整可能です。

高級な素材の面材・天板のシステムキッチンや天然木のフローリングを選択すると坪単価が上がりますが、シンプルなデザインやコストパフォーマンスの高い素材を選択すれば費用を抑えられます。

また、DIYで対応できる部分を増やすこともコスト削減には効果的です。価格や品質を比較し、予算に合った設備や内装のグレードを適切に選択することにより、リフォーム費用を削減しながら満足度の高い仕上がりを実現できるでしょう。

補助金の活用

政府や自治体は、省エネリフォームや耐震改修、バリアフリー改修などに補助金や助成金を提供しています。これらの制度を利用すれば、リフォーム費用の一部を補助金でカバーでき、コスト削減が可能です。

例えば、省エネリフォームでは、高性能な断熱材やエコ設備の導入に補助金を利用できます。申請には所定の条件を満たすほか、書類の提出が必要ですが、専門業者と相談することでスムーズに進められます。

各地域やリフォーム内容に応じた補助金を事前に調べて賢く活用することで、予算内で理想的なリフォームを実現できるでしょう。

リフォームで活用できる補助金についてはこちらの記事で詳しく解説しています。気になる方はぜひご覧ください。

【2024年版】断熱リフォームで使える補助金はこれ!注意点とポイントも解説します

リフォームで理想の住まいを実現するために

リフォームで理想の住まいを実現するために

リフォームの坪単価や費用相場を左右するポイントはさまざまですが、最も重要なことはどのような住まいを実現したいかについて具体的に考えることです。

また、補助金や助成金などを利用すれば限られた予算でも理想の住まいを実現することが可能です。ただし、補助金や助成金などは申請条件が複雑なことも多いため、自身で判断するのではなく専門家に相談することをおすすめします。

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LIXIL不動産ショップでは、これまでリビングやキッチンなどの部分的なリフォームから一戸建て住宅の全体リフォームまで様々なリフォームを手掛けてきました。 最新の住宅設備はもちろん、大まかな費用や補助金に関する情報など、リフォームに関する事ならなんでもご相談ください。

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まとめ

リフォームを検討する際、坪単価は重要な指標です。リフォームの坪単価は一戸建てかマンションか、面積、設備・内装、築年数などの要因で変動します。

これらの要因を理解して、優先順位を設定することで費用を抑えることが可能です。また、補助金や助成金の活用も有効です。

LIXIL不動産ショップでは、幅広いリフォーム事例と専門的なアドバイスを提供しています。理想の住まいを実現するために、ぜひご相談ください。

この記事の監修者

新井智美 / トータルマネーコンサルタント

1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®、DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員の資格を保有。マネーコンサルタントとしての個人向け相談、NISA・iDeCoをはじめとした運用にまつわるセミナー講師のほか、金融メディアへの執筆および監修に携わっている。現在年間500本以上の執筆・監修をこなしており、これまでの執筆・監修実績は3,000本を超える。